(1) 希薄化後1株当たり純利益は、想定される転換による分子への影響を含む。

(2)　税引前平均株主持分合計利益率は、ドイツ銀行株主に帰属する所得税費用前利益（損失）（所得税前利益（損失）から少数株主持分を控除した額、年換算）の平均株主持分に対する比率。

(3)　税引前平均アクティブ資本利益率は、所得税前利益（損失）から少数株主持分を除いた額と定義される、ドイツ銀行株主に帰属する所得税費用前利益（損失）（所得税前利益（損失）から少数株主持分を控除した額、年換算）の平均アクティブ資本に対する比率。

(4)　基本的流通株式1株当たり純資産は、株主持分を流通株式数で除したものとして定義される（共に期末現在）。

(5)　費用/収益比率は、利息以外の費用の、純収益合計（信用リスク引当金繰入額控除前純利息収益に利息以外の収益を加えた額）に対する比率。

(6)　報酬比率は、給与手当の純収益合計（信用リスク引当金繰入額控除前純利息収益に利息以外の収益を加えた額）に対する比率。

(7)　非報酬比率は、非報酬費用（利息以外の費用合計から給与手当を差し引いた額）の純収益合計に対する比率。

(8)　過去の決算期に遡り、LEMGによって提示されたCLO CDSプレミアム水準の現在の表示と整合させるため調整済み。これらの調整は、純収益および利息以外の費用の増加をもたらすが、当期純利益には影響がない。

(9)　期末時点。

(10)　中核自己資本比率（Tier 1）は、ドイツ銀行法（“KWG”）とソルベンシー規制（“Solvabilitätsverordnung”）に従っており、これは2004年にバーゼル銀行監督委員会が策定したバーゼル IIによる新しい自己資本のフレームワークをドイツ法に適用したものである。一方、2007年の中核自己資本比率（Tier 1）は、バーゼルⅠのフレームワークに基づいている。バーゼル IIによる中核自己資本比率（Tier 1）は、ドイツ銀行法（“KWG”）セクション64h(3)に従い過渡的項目を除外している。

* 本資料に掲載されている数字は四捨五入をしているため、必ずしも合計金額と一致するものではなく、比率も絶対値を正確には反映しておりません。